●福島原発でレベル７の重大事故が起き、日本国内のみならず世界中から一刻も早い収束が求められています。放射線という目に見えない脅威に対して、人間が近づくことができないという特異な状況がこの事故の深刻さと難しさを一層際立たせています。毎日のように、この事故の進捗状況が報道され、いつも祈るような気持ちで見ているのですが、その中で非常に印象に残った場面があるので、今回はそれをきっかけとしてコラムを進めたいと思います。
●印象に残った場面というのは、ロボット技術がこのような深刻な事故対応に適用された場面でした。皆様もご存知のように、原子炉施設建屋内の放射線量が非常に高いため、人が近づくことすらできない状況のなかで、カメラや放射線センサを積んだロボット２台が遠隔操縦で投入されました。このロボットは、残念ながらロボット大国の日本製ではなく米国のボストンにあるアイロボット社製の「パックボット」という機種でした。
●アイロボット社は、家庭用掃除ロボットの「ルンバ」の製造元で最近有名になったベンチャー企業です。ただ、筆者が注目したのは、「ルンバ」で有名ということではなく、この会社の幹部の人たちなのです。アイロボット社は、マサチューセッツ工科大学で人工知能研究をしていたＲ．ブルックス教授、そしてその教え子のＣ．アングルとＨ．グレイナーの３名が１９９０年に設立したベンチャー企業で、創業以来、人工知能を応用した様々なロボットを商品化し、ＮＡＳＤＡＱにも上場しています。主力製品は、軍用ロボットで地雷探査や除去に使われた「アリエル」、９．１１の米同時多発テロで活躍し、今回にも投入された「パックボット」、その大型版の「ウオリアー」などがあります。
●これらのルーツになったのが、ブルックス教授の研究成果の包摂アーキテクチャといわれる制御理論です。これは、昆虫の運動における制御理論を模したもので、筆者が企業の研究所で産業用ロボットの開発を行っていたときに、世界的に注目されていた理論でした。その当時、ブルックス教授の論文を読んで勉強した記憶があります。そしてこの理論を実体化したのが、彼によって開発された６足歩行による昆虫型ロボット「ゲンギス」です。包摂アーキテクチャの要は、足の動きがそれぞれセンサ系と運動系の閉じた自律性で具現化されており、それらが階層化されて集合すると、あらかじめ特定の動作がプログラムされていなくても、障害物に当たったら自動的に足を上げるという、生物にとって合目的な運動が自動的にできるというものだったと思います。
●今回、改めてアイロボット社の系譜を調べてみると、このような自律分散型の制御アーキテクチャが基礎になり、その技術が家庭用の掃除ロボット「ルンバ」にまで使用されているとのこと。これは、一つの独自理論が、基礎研究から実用的製品まで連綿と受け継がれ、事業として継続しているという点で素晴らしいと思いました。
●原発へのロボット投入の報道がなされたほぼ同時期に、筆者の目を引いた報道がもう一つありました。それは、日本の産業用ロボットメーカが、ロボットの製造能力を倍増する計画を発表したとの新聞記事です。日本は世界一の産業用ロボット生産国とは万人の知るところですが、リーマンショック後の景気低迷期にも拘わらず、新興国の製造業における自動化需要が倍増し、ロボットメーカは大変な好景気に沸いているとのこと。この裏には、日本のロボット製品の機能、品質の優秀さがあります。さらにその背景には、１９６０年代初頭に現れた現在の産業用ロボットの原型を、マイクロエレクトロニクスや機械技術、および制御技術で不断の改良を続け、世界一の品質と量産技術を確立した日本技術者の勝利があると思います。
●しかしながら、この産業用ロボットもまた、その原型は、米国に由来していることを、多くの人たちはご存知ないのではないでしょうか。産業用ロボットの原型は、１９６１年に発表された米国ユニメーション社の「ユニメート」とＡＭＦ社の「バーサトラン」だといわれています。このころに、現在の産業用ロボットの原型の教示再生型制御方式が確立、製造ラインの自動化に貢献し始めたのです。
●このようにロボットの産業化の系譜をみていると、経営理論で指摘されている類型化、すなわち日本はプロセスイノベーションが得意で、プロダクトイノベーションが苦手という構図が良くわかります。今回の例では、新しい理論の適用、コンセプトの創造による新製品の開発という面で米国発産業用ロボットや、アイロボット社の非産業用ロボットがプロダクトイノベーションの好例、そして、「ユニメート」や「バーサトラン」のアーキテクチャを受け継ぎ、その製品類型を量産技術や不断の製品改良によって世界一の産業ロボット群に結実させた日本企業が、プロセスイノベーションの好例ということになりましょう。
●そういった意味では、二足歩行など、どちらかといえば技術的興味に重点を置いてきた日本企業において、今回のような非産業用ロボットの実用的応用分野に対してもその重要性に目覚め、不断のプロセスイノベーションに突き進んでいくのでしょうか。その行く末がどうなるか、今後楽しみです。
■執筆者プロフィール
馬塲孝夫（ばんばたかお） （ＭＢＡ）
ティーベイション株式会社 代表取締役社長
株式会社遠藤照明 監査役
大阪大学 産学連携本部 特任教授
e-mail: t-bamba@t-vation.com
URL: http://www.t-vation.com
◆技術経営（ＭＯＴ）、ＦＡシステム、製造実行システム（ＭＥＳ）、生産産情報システムが専門です。◆
